法定研修は役職や雇用形態に
関わらず
毎年 全スタッフの
受講が必須です
管理者
訪問スタッフ
事務員
アルバイト・パート
法定研修受講でよくあるお悩み
全スタッフの
スケジュール調整が難しい
年間計画を立てても全スタッフ
の
進捗把握が難しい
受講後の記録書の
作成・保管が大変
内部での研修は
計画・企画が大変
外部での研修だと
スタッフ毎に料金がかかる
iBow e-Campus
法定研修＋ラダーアップなら
たった3STEPでお悩みを解決！
STEP 1
計画
見本付きの年間研修計画書テンプレートで
計画がたてやすい！
STEP 2
受講
オンライン研修だから、各スタッフの
タイミングでどこからでも受講可能！
STEP 3
記録
受講証明書発行で
受講記録の管理がかんたん！
iBow e-Campusの
研修カリキュラムは
完全義務化
された研修項目をカバー
2025年1月14日時点 詳しくはお問合せください
基本の9研修
⑤～⑧が完全義務化された研修項目です
- 1 質向上のための研修（認知症）
- 2 質向上のための研修（接遇）
-
3
質向上のための研修
（プライバシー保護） -
4
質向上のための研修
（精神科訪問看護） - 5 高齢者虐待防止のための研修
- 6 ハラスメント対策のための研修
-
7
業務継続計画(BCP)に関する
研修（感染症・災害） -
8
感染症の予防やまん延防止の
ための研修 -
9
訪問看護ステーションのための
身体拘束廃止・防止研修
基本の9研修から
7.業務継続計画(BCP)に関する研修
(感染症・災害)
の一部を公開！
iBow e-Campusでは法定研修のほかにも
訪問看護に役立つコンテンツを続々追加中
2025年1月14日時点 詳しくはお問合せください
- 訪問看護の基礎を学べる講座
-
- 1. 訪問看護の仕組み
- 2. レセプト請求の基礎知識
- 3. 訪問看護に必要な人材
- 4. ステーション運営を円滑にするための準備物
- 経営について学べる講座
-
- 1. 訪問看護の経営目標設定～ニーズ理解完全ガイド～
- 2. 訪問看護において経営を意識する必要性
- 3. 訪問看護の利用者獲得と地域戦略の基本
- 4. 訪問看護の運営指導対策
iBow e-Campusで
運営指導対策！
研修計画や進捗管理の負担軽減
-
年間研修計画書
テンプレートをご用意
-
運営基準項目を
カバー
-
受講証明書も発行
-
オンライン配信なので
いつでも受講可能
-
LMS※でスタッフの
進捗管理がかんたん
LMSとは、進捗などの学習管理ができるシステムのことです。
訪問看護向けeラーニング
動画研修サービスのメリット
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メリット01 オンライン配信で訪問件数を減らさず、
効率的に研修受講！スキマ時間を有効活用して業務の負担を増やさず、全スタッフが必要な研修を受けられます。そのため訪問件数を減らさず業務を円滑に進めながら研修を完了！また、運営指導の確認項目研修機会の確保も満たせます。
-
メリット02 年間研修計画で減算を防ぐ
研修計画を立案し必須の研修を漏れなく受講することで、未受講による減算を防げます。運営基準に必要な年間研修計画、サービス提供体制強化加算に必要な個別研修計画のテンプレートで計画立案の時間も短縮します。
-
メリット03 ガバナンス強化を実現！LMSで法人
全体や
スタッフの受講状況を一元管理全スタッフの受講状況がシステムで一目瞭然。運営における透明性が向上し、スタッフの受講状況を簡単にチェック。これにより、組織全体で共通の基準を守ることができます。事業所ごとの研修実施状況の把握も可能。もちろん複数事業所の場合でも法人全体の研修受講状況をデータで確認できます。
LMSとは、進捗などの学習管理ができるシステムのことです。
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メリット04 受講証明書の自動発行と一元管理で
報告書作成が不要！受講証明書の発行が自動で行われるため、証明書発行手続きや管理にかかる時間と手間を大幅に削減できます。受講証明書は実施記録の要件を満たしているので報告書の作成が不要となり、煩雑な事務作業を減らします。
地域によっては、追加でレポートの提出が必要となる場合があります。
-
メリット05 運営指導にも対応！事業の健全な成長を
促進受講必須の研修の他、質向上のための研修も受講できるためスタッフのスキルアップと組織の健全化をサポート。
必須となる研修項目は地域によって異なる場合があります
-
メリット06 固定料金だから事業拡大後も安心！
事業所内のスタッフ数が増えても料金はそのまま！事業の成長をサポートし、安心して規模を拡大できます。
料金シミュレーション
人材開発支援助成金を活用した場合
シミュレーション値は参考値であり、
実際とは異なる場合はあります
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- 1.企業規模を選択：
中小企業の定義（次のいずれかの条件を満たしていること ）：A.資本金5千万円以下 / B.常時雇用する労働者の数100人以下※1
一般社団法人、公益社団法人、医療法人、学校法人、社会福祉法人など資本金等を持たない事業主は「B企業全体で常時雇用する労働者の数」によって判断します。
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- 2.従業員数を入力：
- 人
料金シミュレーション結果
シミュレーション値は参考値であり、
実際とは異なる場合はあります
| 定価 | 人材開発支援 助成金を 活用した場合 |
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|---|---|---|
| ステーション 全体の受講金額 （年間） |
￥180,000 | ￥81,000 |
| ステーション 全体の受講金額 （1ヶ月） |
￥15,000 | ￥8,250 |
| 一人当たりの 受講金額 （1ヶ月） |
￥3,000 | ￥1,350 |