訪問看護ステーションのリハビリとは?看護師とセラピストの違い

訪問看護のリハビリ

訪問看護ステーションの中には看護師だけでなくセラピスト、つまり理学療法士・作業療法士・言語聴覚士が在籍し、リハビリをお手伝いするステーションも多くあります。今回は、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士の採用を検討されているステーションに向けて、さまざまな資格を持ったスタッフが関わる「訪問看護ステーションのリハビリ」についてご紹介していきます。

目次

訪問看護ステーションからのリハビリを利用できる人は?

利用者の中には、看護だけでなくリハビリを必要とする人がいます。訪問看護では、公的な医療保険を利用し、症状に応じた適切なリハビリを受けることが可能です。医療保険、介護保険のいずれの利用でも、主治医がリハビリの必要性を認め、訪問看護指示書でリハビリの指示が出されていることが条件となります。

 

①介護保険利用者
要介護認定を受けた、要介護1~5または要支援1・2の人で、訪問リハビリの必要性があると主治医が認めた人

②医療保険利用者
・要介護認定を受けてない人で、訪問リハビリの必要性があると主治医が認めた人
・厚生労働大臣が定める疾病等や急性増悪等で訪問リハビリの必要性があると主治医が認めた人

以上のように、保険によって対象者も変わり、いずれも主治医の指示書が必要になります。

訪問看護ステーションからのリハビリサービスの内容

次に訪問看護ステーションからのリハビリサービスの内容を詳しく見ていきましょう。訪問看護ステーションにおける訪問看護師の役割は、在宅療養のケアだけでなく、利用者の心理的なケアをしたり、ご家族の相談に乗ったり、医師・薬剤師・ケアマネジャー・ヘルパー等多施設・多職種間の調整役を務めたり多くの役割を担っています。しかし、訪問看護でリハビリサービスを行っていくには看護師だけでなく専門の資格を持ったスタッフの雇用が必要です。

リハビリテーション従事者には主に「理学療法士」「作業療法士」「言語聴覚士」の3つの専門職があります。

 

①理学療法士
理学療法士は、運動機能が低下した状態にある利用者に対し「運動機能そのもの」の回復や維持を目的に、ストレッチや筋肉トレーニングを行いながら基本的な動作能力への支援をします。

②作業療法士
作業療法士は、元通りの生活が送れるよう作業を通して援助する役割です。家事・仕事・趣味など、対象者の生活にかかわるすべての活動の”作業”が元通りになるように援助します。例えば、実際に料理をする、着替えをするなど、生活に沿った形や作業を通じて利用者の援助を行います。

③言語聴覚士
言語聴覚士は、発声練習・飲み込む姿勢・食事形態などの指導や助言をします。上手く発話できない、声が出しにくいといった障害から、話が理解できないなど、声を出すことだけでなく、コミュニケーション全体としての障害の原因を検査して明らかにし、発声の練習・指導・飲み込みに適した姿勢やポジショニングの指導、食事形態の助言などを行います。

各専門職によって役割が分かれていますのでサービス内容は、訪問看護ステーションに在籍する専門スタッフがいるかいないかで変わってきます。専門スタッフがいることでサービスの幅が広がり、幅広い利用者からのニーズに応えることができるでしょう。

 

訪問看護ステーションの主なサービス
対象職員 看護 リハビリ
保健師、助産師、看護師、准看護師 理学療法士、作業療法士、言語聴覚士
主なサービス ・健康状態の観察
・病状の悪化防止、回復
・リハビリテーション
・点滴、注射等の医療行為
・服薬管理
・緊急時の対応
・看取り
・チューブ類の管理
・床ずれの処置、予防
・家族への介護支援等
・健康管理(血圧測定、体温測定等)
・評価(身体測定、体力測定等)
・日常動作訓練(歩行訓練、外出支援等)
・摂食嚥下訓練(口腔体操等)
・環境整備
・福祉用具の選定

 

訪問看護ステーションからのリハビリを利用できない条件

利用者が訪問看護でリハビリを希望した場合、以下のサービスをすでに利用している利用者は訪問看護からのリハビリを利用することができません。事前に必ず確認を取るようにしましょう。

・認知症対応型共同生活介護
・特定施設入居者生活介護
・地域密着型特定施設入居者生活介護
・地域密着型介護老人福祉施設入居者生活介護
・短期入所生活介護
・短期入所療養介護

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訪問看護理学療法士等別添

まとめ

看護師だけでなく、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士の各分野に特化したスタッフが働くことで訪問看護ステーションのサービスの幅が広がり、利用者からのニーズに応えることができるでしょう。利用者やご家族に安心してサービスを利用してもらうには、各スタッフの連携が大切です。看護師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士それぞれの分野を理解し、役割分担と連携を運用ベースでしっかりと決めましょう。

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